トップメッセージ

太陽誘電は、さらなる変革への挑戦を継続し、お客様から信頼され、感動を与えるエクセレントカンパニーを目指します。

それは、企業価値を高めて、株主の皆様から「エクセレントカンパニー」として評価していただくこと。お客様から戦略的パートナーとして頼りにされる存在であること。従業員が誇りを持って働ける会社であること。地域社会の皆様から尊敬される会社であること。
――世界に広がる太陽誘電グループが一丸となって、株主の皆様、お客様、従業員、地域社会など、ステークホルダーの皆様に信頼され、感動を与える企業となることを目指しています。

2016年3月期を振り返って

2016年3月期は、スマートフォンを中心とする通信機器市場において機器の薄型化や高性能・多機能化に伴う電子部品の搭載数増加を背景に、高付加価値品であるスーパーハイエンド商品の売上が拡大しました。
また、エレクトロニクス化が進み、将来的に安定した需要が望める自動車や産業機器向けにおいても、高信頼性商品の売上を伸ばしました。さらに収益面では円安も追い風となりました。

その結果、連結売上高は2,403億円(前期比5.9%増)と過去最高を更新し、営業利益は233億円(同77.7%増)に伸長しました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は147億円(同35.1%増)で4期連続の増収増益となりました。

中長期的な市場環境と今後の経営について

ますます進展するエレクトロニクス化の動きを見据え、成長市場を攻略するとともに高収益体質に向けてビジネスモデルの変革を図ります。

スマートフォンは先進国を中心に普及し台数成長は鈍化していますが、今後も高性能・多機能化を背景に機器1台当たりの電子部品搭載数は右肩上がりに増えていくと予想しています。また、電気自動車・燃料電池車の開発に加えて自動運転システムの実用化が急ピッチで進められており、車載電子機器市場は2012年の18兆円から2020年には30兆円規模にまで高成長すると見込まれています。さらに、IoTが本格普及するとネットワークに接続されるデバイスとそれに付随するセンサの数が急速に膨れ上がり、必要とされる超小型・超薄型の電子部品は爆発的に増加すると考えられています。市場環境をこのように見据え、当社は成長戦略に軸足を置いた取り組みを加速していきます。

市場環境をこのように捉えた上で、当社は「お客様から信頼され、感動を与えるエクセレントカンパニーへ」というビジョンの実現に向けて成長戦略に軸足を置いた取り組みを加速させていきます。特に、高収益体質に向けたビジネスモデルの変革を図ります。具体的には、商品開発にあたっては材料開発から手掛けるという当社の強みを活かしたスーパーハイエンド商品や高信頼性商品の売上比率を高めていきます。これに加えて、ソフトウェアを組み合わせた付加価値の高いモジュールや、蓄積した技術に裏打ちされたソリューション提案からアフターサービスまで含む新事業創出に経営資源を集中させていきます。

高収益体質に向けたビジネスモデルの変革

今後の成長分野について

IoTの潮流は市場としての魅力に加え、当社自身のバリューチェーンをスマートに革新する重要なツールと考えています。

IoTは当社が手掛けるスーパーハイエンド商品の需要拡大にとって大きな追い風になると認識しています。IoTの進展によって、インターネットに接続するデバイスが急増し、そこに使用されるセンサの数も増加します。当社もすでに、各種センサやアクチュエータ等の開発に取り組んでおり、IoTは市場として大きな魅力を持っています。
同時にIoTは、近い将来に予想される桁違いの生産量への対応において、当社のものづくり力を進化させる重要なツールでもあります。IoTを活用して集められたビッグデータの解析技術を確立することで、根本的な問題解決の探索範囲やスピードが格段に向上すると考えています。生産ラインの改善やリードタイムの短縮に革新的な効果をもたらすことなどが期待されます。
さらに、調達、研究開発、営業などにおいてもIoTを活用することで、すべての活動が有機的にシンクロしたスマートなバリューチェーンの構築を目指していきます。

爆発的な成長が予測されるIoTの世界

株主還元について

総還元性向30%を目標に株主還元の充実を図りたいと考えています。

株主の皆様への利益還元の一つである配当については、収益体質および財務体質の改善を優先し、2015年3月期まで1株当たり年間配当金を10円に据え置いてきました。しかし、2016年3月期は、必要な成長投資を行いながらネットキャッシュプラスに向けた財務基盤強化を図ったうえで、1株当たり年間配当金を15円に増額しました。当社は総還元性向30%を目標としており、2017年3月期は、年間配当金20円(中間および期末配当金各10円)を計画しています。

登坂正一

代表取締役社長