TAIYO YUDEN

用語集

A-Z | ア行 | カ行 | サ行 | タ行 | ナ行 | ハ行 | マ行 | ヤ行 | ラ行 | ワ行

A-Z

CAGR

Compound Average Growth Rate の略で、日本語では年平均成長率といいます。 複数年にわたる成長率から1年あたりの幾何平均を求めたものです。 (N 年度の売上 ÷ 初年度の売上) ^ {1 ÷ (N - 1)} - 1 で算出されます。

EDLC

Electronic double-layer capacitor の略で、日本語では電気二重層キャパシタといいます。

EPS

Earnings Per Share の略で、1株当たり当期純利益のことです。 当期純利益を発行済株式数 (保有している自社株は控除する) で割って求めたものになります。 EPS = 当期純利益 ÷ 発行済株式総数 の算式で表されます。

当社の EPS については、「業績・財務」の「業績ハイライト」をご覧ください。

FBAR (エフバー)デバイス

Film Bulk Acoustic Resonator (圧電薄膜共振子) の略で、ある特定の周波数帯域の電気信号だけを選択して通過させるフィルタの機能を持つ電子部品です。 スマートフォンなどに搭載されています。

SAWデバイスが物質の表面を伝わる波を利用するのに対し、 FBARデバイスは物質の内部を伝わる波を利用しています。 FBARデバイスは SAWデバイスに比べ高い周波数帯域でのフィルタリングを得意とします。

IoT

Internet of Things の略で、日本語ではモノのインターネットといわれています。 従来インターネットに接続されていなかったあらゆるモノにセンサーと無線が搭載されることで、モノがインターネットにつながり、モノ同士が相互に情報交換ができるようになります。

IoT が進展していくと、インターネットにつながるモノの数は爆発的に増えていきます。 それに連動して、必要となる電子部品も増えていくため、積層セラミックコンデンサインダクタFBAR/SAWデバイスなどの需要も増大していきます。

IR

Investor Relations の略で、会社が株主や投資家に対し、投資判断に必要な会社情報を、適時、適正、公平、継続して提供する活動のことをいいます。 会社は IR を通して投資家等と意見交換することで、お互いの理解を深め、信頼関係を構築し、資本市場での正当な評価につなげることができます。 また、逆に外部からの厳しい評価を受けることで、経営の質を高めることができます。 投資判断に必要な情報は、開示が義務づけられている有価証券報告書などの制度的な開示もありますが、 IR は制度的開示にとどまらず、企業が自主的に行う情報提供活動全般を指します。

M&A

Mergers and Acquisitions の略で、企業間の合併や買収のことです。 広義には、包括的な業務提携や OEM 提携なども含まれます。

MLCC

Multi-Layer Ceramic Capacitor の略で、日本語では積層セラミックコンデンサといいます。

PBR

Price Book-value Ratio の略で、株価純資産倍率のことです。 株価を1株当たり純資産 (BPS) で割ったものであり、株価が1株当たり純資産の何倍まで買われているかを示しています。 一般に PBR が 1 を割っている企業は「解散価値 (企業が解散するときに株主が受け取る価値) 」を下回っており、割安だと評価されます。

PBR (倍) = 株価 ÷ BPS (1株当たり純資産) の算式で表されます。

PER

Price Earnings Ratio の略で、株価収益率のことです。 株価を1株当たり当期純利益 (EPS) で割ったものであり、株価が1株当たり当期純利益の何倍まで買われているかを示しています。 株価収益率が高いほど、利益の成長に対する市場の期待が大きくなります。 成長する可能性が高いのに PER が低い企業の株式は割安とされます。

PER = 株価 ÷ EPS (1株当たり当期純利益) の算式で表されます。

ROA

Return on Asset の略で、総資本利益率のことです。 総資産利益率ともいいます。 利益を、前期および当期の総資本の平均値で割ったものであり、会社が調達したお金 (自己資本 + 他人資本) を使ってどのくらい利益を上げたかを表します。

ROA (%) = 利益 ÷ 総資産 (総資本) × 100 の算式で表されます。

当社の ROA については、「業績・財務」の「業績ハイライト」をご覧ください。

ROE

Return on Equity の略で、自己資本利益率のことです。 株主資本利益率ともいいます。 当期純利益を、前期および当期の株主資本の平均値で割ったものであり、株主から拠出された資金を活用して、どれくらい利益を出したかを示しています。

ROE (%) = 当期純利益 ÷ 株主資本 (純資産 - 新株予約権 - 少数株主持分) × 100 の算式で表されます。

当社の ROE については、「業績・財務」の「業績ハイライト」をご覧ください。

SAW (ソー)デバイス

Surface Acoustic Wave (表面弾性波) の略で、ある特定の周波数帯域の電気信号だけを選択して通過させるフィルタの機能を持つ電子部品です。 スマートフォンなどに搭載されています。

FBARデバイスが物質の内部に伝わる波を利用するのに対し、 SAWデバイスは物質の表面を伝わる波を利用しています。 SAWデバイスは FBARデバイスに比べ低い周波数帯域でのフィルタリングを得意とします。

TOB

Take Over Bid の略で、株式公開買い付けのことです。 企業の合併・買収 (M&A) において、相手方企業の株式を市場で取得する際に用いる手法です。

XBRL

eXtensible Business Reporting Language の略で、各種財務報告用の情報を作成・流通・利用できるように標準化した言語のことです。 2008年8月から東京証券取引所は XBRL による電子開示を義務づけています。

ア行

アナリスト

IR の対象の一つである証券アナリストは、財務データなどを収集し、それを基に企業のファンダメンタル分析を行って企業価値を評価します。 証券会社に所属してリポートなどで情報発信する「セルサイド」アナリストと、機関投資家 (投資信託会社、投資顧問会社、生命保険会社、損害保険会社、信託銀行など) に属する「バイサイド」アナリストに分かれます。 なぜセルサイド、バイサイドと呼ばれるかは、証券会社は顧客に株式を「売る」ビジネスを展開しているのに対し、投資顧問会社などの主なビジネスは顧客の資金運用であり、そのために株式などを「買う」立場にあるためです。 当社をカバレッジしているアナリストについては、「株式・社債情報」の「アナリストカバレッジ」をご覧ください。

アルミニウム電解コンデンサ

コンデンサの一種で、アルミ電極の間に電解質をしみこませた紙 (電解紙) を挟んで巻き込んだロールケーキ状の構造をしています。

積層セラミックコンデンサに比べて高い電圧で使用でき静電容量が大きいですが、サイズが大きく小型化が困難で、液漏れ (ドライアップ) による寿命があります。

インダクタ

電磁誘導作用を利用して電気エネルギーを磁気エネルギーに変えて蓄えることができる電子部品で、コイルと呼ばれることもあります。 交流電流を通しにくいという性質を利用して、電子回路の中で電圧を安定させる働きや、電気信号を整える働きをしています。

中心 (コア) に導線を巻いた巻線タイプ、薄いシートに導線の一部を印刷しらせん状になるように何層も重ねてコイルパターンを形成した積層タイプ、半導体の技術を使い積層タイプよりもさらに薄い金属膜でコイルパターンを形成した薄膜タイプがあります。

カ行

格付

格付機関」が、対象企業の支払い能力などの信用力や安全性を総合的に分析し、ランク付けしたものです。

当社の格付については「株式・社債情報」の「社債・格付情報」をご覧ください。

格付機関

信用格付を発行する機関のことです。 日本国内においては、金融庁が指定格付機関を定めています。

当社の格付については「株式・社債情報」の「社債・格付情報」をご覧ください。

株価収益率

PER の用語解説をご覧ください。

株価純資産倍率

PBR の用語解説をご覧ください。

株主還元性向

配当と自己株式取得の合計額が当期純利益に占める割合を示す指標です。 「総還元性向」ともいいます。

株主還元性向 = (配当 + 自己株式取得金額) / 当期純利益 の算式で表されます。

当社の配当金の推移等については、「株式・社債情報」の「配当金推移」をご覧ください。

株主総会

株式会社の最高意思決定機関であり、毎年1回必ず開催されます。 意思決定は決議という形でなされ、決定する事項によって、普通決議 (過半数の承認) と特別決議 (3分の2の承認) の2種類があります。

当社の株主総会については、「株式・社債情報」の「株主総会資料」をご覧ください。

株主通信

一般に、株主総会後、中間決算後、四半期決算後に事業報告や財務報告、株主の状況などを記載して株主の皆様に送る報告書のことです。

当社の株主通信については、「IR 資料室」の「株主通信」をご覧ください。

機関投資家

年金基金や個人などから資金を預かり、まとまった資金を投資する法人投資家のことです。 大量の資金をまとめて運用するので市場に与える影響も大きいです。 一般的には投資信託会社、投資顧問会社、生命保険会社、損害保険会社、信託銀行などを指します。

議決権行使

株主が「株主総会」にかけられた議案に対して、持株数に応じて賛否を表明する権利のことです。 株主総会に直接参加して行使しなくとも、発行会社が送付する書類に記載された議案に賛否、棄権をチェックして発行会社に返送して行使することもできます。

当社の株主総会につきましては、「株式・社債情報」の「株主総会資料」をご覧ください。

基地局通信装置

携帯電話やスマートフォン端末と直接電波のやり取りをして交信し、端末と電話網の間の通信を中継する役割を持つものです。 基本的に電波を発射する「アンテナ」と「送受信機」で構成されています。

キャパシタ

コンデンサの説明をご覧ください。

決算

一定期間の支出や収入を計算し、利益などの財務状況を算出することです。 日本では株式会社は年1回以上の決算を行うよう、法令で定められており、上場企業ではさらに、四半期に1回の決算開示義務があります。

当社の決算情報については、「業績・財務」や「IR 資料室」をご覧ください。

決算期

決算を行う時期のことです。 当社では3月を決算期としており、4月から翌年3月までの1年間を1会計年度としています。

決算説明会

決算説明会では、一般的に業績の分析および今後の経営戦略などについて説明します。

当社では、機関投資家を対象として、四半期決算ごとに電話会議を、本決算では説明会を実施しています。

当社の決算説明会資料は、「IR 資料室」の「決算説明会資料」をご覧ください。

決算短信

決算発表時に開示する決算内容の要点等をまとめた開示資料のことです。 法定の報告書に先立ち、速報ベースとして開示する証券取引所が定める共通様式の開示資料になります。

当社の決算短信は、「IR 資料室」の「決算短信」をご覧ください。

コーポレート・ガバナンス

企業統治に関するシステムです。 株主・従業員等のすべての利害関係者との関係をいかに保つかという点にかかわる考え方のことです。

当社のコーポレート・ガバナンスについては、「経営方針」の「コーポレート・ガバナンス」をご覧ください。

高周波モジュール

当社の商品セグメント「複合デバイス」に含まれる商品で、スマートフォンなどの無線通信機器で使われるフィルタなどをモジュールとして一体化したのものです。

コンデンサ

キャパシタともいい、日本語では蓄電器といいます。 電気を貯めたり放出したりする性質や、直流を通さず交流のみ通すという性質を利用し、電圧を安定させる、不要なノイズを取り除く、特定の信号を流すなどの機能を持つ電子部品です。 電子回路には必ずと言っていいほど搭載されており、電子機器には欠かせない部品です。 「積層セラミックコンデンサ」や「アルミニウム電解コンデンサ」など様々な種類があります。

サ行

産業機器

産業用電子機器のことで、通称では産機といいます。 通信インフラ、 FA 機器、ロボット、セキュリティカメラなどが含まれます。

時価総額

企業の市場価値を表す指標のことです。 時価総額 = 株価 × 発行済 (普通) 株式数 の算式で表されます。

当社の時価総額については、「株式・社債情報」の「株価情報」の「現在の株価」をご覧ください。

自己資本利益率

ROE の用語解説をご覧ください。

自社株買い

一度発行した自社株式を企業が自己資金で買い戻すことです。 株主への利益還元を機動的に行えるとして、ROE の向上に活用する企業もあります。

証券取引所

株式や債券などの証券を売買する流通市場のことです。 日本には東京 (東証)、大阪 (大証)、名古屋 (名証)、福岡、札幌等があります。 取引所ごとに開示ルールや上場制度が異なります。

当社は 東京証券取引所市場 第1部 に上場しています。

情報機器

情報用電子機器のことです。 パソコン、タブレット端末などが含まれます。

ステークホルダー

企業に対して利害関係を持つ人を指します。 株主、社員、消費者、取引先などが該当します。

スマートファクトリー

製造設備やセンサーなど工場内のあらゆる機器をインターネットに接続し、品質や稼働状況などの様々な情報を見える化した先進的な工場のことです。

静電容量

コンデンサの蓄電能力を表した物理量で、 F(ファラド) という単位で表します。

積層セラミックコンデンサが使用される範囲では、 F という単位は大きすぎるため、 μF(マイクロファラド) (ファラドの100万分の1)、 pF(ピコファラド) (ファラドの1兆分の1) という単位がよく用いられます。

積層セラミックコンデンサ

コンデンサの一種で、薄いセラミック誘電体と電極の層を交互に積み重ねた構造をしています。

アルミニウム電解コンデンサと比べて小型で熱に強いという特徴があります。

全固体リチウムイオン二次電池 (全固体電池)

一般的なリチウムイオン二次電池と違い、正極と負極の間の電解質に固体を使用している電池のことです。 液体を使わないことで発火や破裂の心配がなく、安全性の高い次世代電池として注目されています。 固体電解質に酸化物を用いるタイプと、硫化物を用いるタイプがあります。

総資本利益率

総資産利益率ともいいます。 ROA の用語解説をご覧ください。

タ行

大量保有報告書

上場企業の有価証券 (株式や新株予約権付社債など) の大量保有者が金融庁に提出する書類のことです。 株式の保有比率が発行済み株式数の 5% を超えた株主が、保有株数、取得目的、共有保有者の有無などを記載し提出することが義務づけられました。 この義務を「5% ルール」といいます。

単元株

株主総会での議決権行使や株式売買を円滑にするために必要な一定株式数を1単元とするものです。 1単元の株式数は、1,000株を超えてはならない等のルールがあるものの、発行企業が定款で自由に定めることができます。 当社は100株を1単元と定めています。

通信インフラ

インターネットやスマートフォンの無線通信などを実現するための社会基盤の総称です。 基地局通信装置、サーバーなどが含まれます。

通信機器

通信用電子機器のことです。 スマートフォン、携帯電話などが含まれます。

ディスクロージャー

情報開示のことです。 投資家などの利害関係者を保護するため、企業の財務内容を報告・開示することを指します。 ディスクロージャーは、一般的に「法定開示」と「制度的開示」を指し、自発的な情報開示である IR は、ディスクロージャーを補完する役割を持ちます。 「法定開示」は、会社法、金融商品取引法に基づく開示で、証券取引所が求める「適時開示」と合わせて「制度的開示」と呼ぶこともあります。

IR とディスクロージャーは、重なる部分も多くありますが、「自発的開示」とは、企業の情報開示のうち、企業が自発的に行う開示のことです。 具体的には、詳細なリスク情報や経営戦略目標などの将来情報などを開示するケースが多いです。

テレフォン・カンファレンス (電話会議)

多地点の電話回線を結んで同時に会話ができるサービスのことです。 主に、説明会に参加できないアナリストや投資家に情報を明確に伝達するために使用されます。 当社では機関投資家を対象として、四半期決算ごとに実施しています。

データセンター

インターネット用のサーバーやデータ通信などの装置を設置・運用することに特化した施設の総称です。 IoT が進むことで、インターネットを通じたデータ通信の量が爆発的に増加することが予想され、データセンターの新設やサーバーの高性能化が進むと言われています。 それに連動して必要となる電子部品も増えていくため、積層セラミックコンデンサインダクタFBAR/SAWデバイスなどの需要も増大していきます。

電気二重層キャパシタ

(電気二重層コンデンサ)

電極と電解液の界面にイオンが配列した電気二重層という物理現象を利用したコンデンサです。 電極と電解液、セパレータ (正負の電極の接触を防止するもの) から構成されています。

積層セラミックコンデンサアルミニウム電解コンデンサと比較して非常に高い静電容量を持ちます。 充放電時間が短いため、瞬時に大きなパワーが必要な電源のバックアップ用途などに適しています。

電源モジュール

当社の商品セグメント「複合デバイス」に含まれる商品で、交流・直流の変換や電圧を調整する電源に関する機能をモジュールとして一体化したものです。

統合報告書

主に上場企業が投資家向けに毎年発行する事業報告の冊子です。 法令等による規定がないので、内容は写真や図表を活用して経営トップのメッセージや事業内容を説明することができます。

当社の統合報告書については、「IR 資料室」の「統合報告書」をご覧ください。

ナ行

内部統制

業務の有効性と効率性、財務報告の信頼性、関連法規の遵守の3つの目的の達成に関して合理的な保証を提供することを意図した、事業体の取締役会、経営者およびその他の構成員によって遂行されるプロセスのことです。

当社の内部統制については、「経営方針」の「コーポレート・ガバナンス」をご覧ください。

ハ行

配当

株主が利益配当請求権に基づいて受け取ることができる利益の分配のことです。 一般的には現金によって支払われる現金配当を指しますが、会社法においては、配当財産が現金以外である現物配当を明示的に認められています。 なお、配当総額を当期純利益で割り、利益のうち配当に何%充てたかを表す指標を「配当性向」といいます。 また、1株当たりの年間配当を株価で割って算出する、株価に対する配当の割合を「配当利回り」といいます。

当社の配当については、「株式・社債情報」の「配当金推移」をご覧ください。

フェライト

酸化鉄を主成分にコバルトやニッケル、マンガンなどを混合焼成した磁性材料です。 インダクタは主にフェライトコアと導線から構成されています。

フェライト及び応用製品

当社の商品セグメントの一つで、おもな商品は「インダクタ」です。

複合デバイス

当社の商品セグメントの一つで、「モバイル通信用デバイス (FBAR/SAW)」や各種モジュールが含まれます。

歩留り

ある品目を製造した際に、その中に含まれる良品の割合のことをいいます。 歩留り = 良品数 ÷ 製造数 の算式で表されます。 歩留りが低いとは不良品の割合が高いことを意味します。

マ行

民生機器

民生用電子機器のことです。 薄型テレビ、デジタルカメラ、ゲーム機器などが含まれます。

無線モジュール

無線通信に関する部品 (ソフトウェアやアンテナなど) をモジュールとして一体化したものです。

モジュール

いくつかの部分的機能を集め、特定の目的機能を持たせたひとかたまりの部品群のことをいいます。 モジュールにすることでシステムやほかの部品への接合部 (インターフェース) の仕様が規格化・標準化され、容易に追加や交換ができます。

モバイル通信用デバイス / 通信デバイス

ある特定の周波数帯域の電気信号だけを選択して通過させるフィルタの機能を持つ電子部品です。 高速なデータ通信や高品質な通話を実現する目的でスマートフォンなどに搭載されています。 当社のモバイル通信用デバイスには、 FBARデバイスSAWデバイスがあります。

ヤ行

有価証券報告書

株式を証券取引所に上場している会社は、各事業年度終了後3カ月以内に、内閣総理大臣に有価証券報告書の提出を義務づけられています。 有価証券報告書の補助的役割のものとして四半期報告書等があります。 有価証券報告書は、投資家が投資を行う際に十分な投資判断ができるように企業情報が盛り込まれており、その内容には企業の概況、事業の状況、経理の状況等で構成されています。

当社の有価証券報告書は、「IR 資料室」の「有価証券報告書」をご覧ください。

ラ行

リチウムイオンキャパシタ

正極に電気二重層キャパシタ、負極にリチウムイオン二次電池の蓄電原理を取り入れたハイブリッドキャパシタです。 電気二重層キャパシタよりも蓄電容量が大きく、リチウムイオン電池よりも長寿命でしかも短時間で充放電ができます。