TAIYO YUDEN

用語集

A-Z | ア行 | カ行 | サ行 | タ行 | ナ行 | ハ行 | マ行 | ヤ行 | ラ行 | ワ行

A-Z

EPS
(Earnings Per Share)
1株当たり当期純利益のことです。当期純利益を発行済株式数(保有している自社株は控除する)で割って求めたものになります。EPS=当期純利益 ÷ 発行済株式総数の算式で表されます。
当社のEPSについては、「業績・財務」の「業績ハイライト」をご覧ください。
IR
(Investor Relations)
IR(インベスター・リレーションズの略)とは、会社が株主や投資家に対し、投資判断に必要な会社情報を、適時、適正、公平、継続して提供する活動のことです。会社はIRを通して投資家等と意見交換することで、お互いの理解を深め、信頼関係を構築し、資本市場での正当な評価につなげることができます。また、逆に外部からの厳しい評価を受けることで、経営の質を高めることができます。投資判断に必要な情報は、開示が義務づけられている有価証券報告書などの制度的な開示もありますが、IRは制度的開示にとどまらず、企業が自主的に行う情報提供活動全般を指します。
M&A
(Mergers and Acquisitions)
企業間の合併や買収のことです。広義には、包括的な業務提携やOEM提携なども含まれます。
PBR
(Price Book-Value Ratio)
株価純資産倍率のことです。株価を1株当たり純資産(BPS)で割ったものであり、株価が1株当たり純資産の何倍まで買われているかを示しています。一般にPBRが1 を割っている企業は「解散価値(企業が解散するときに株主が受け取る価値)」を下回っており、割安だと評価されます。
PBR(倍)=株価÷BPS(1株当たり純資産)の算式で表されます。
PER
(Price Earnings Ratio)
株価収益率のことです。株価を1株当たり当期純利益(EPS)で割ったものであり、株価が1株当たり当期純利益の何倍まで買われているかを示しています。株価収益率が高いほど、利益の成長に対する市場の期待が大きくなります。成長する可能性が高いのにPERが低い企業の株式は割安とされます。
PER=株価÷EPS(1株当たり当期純利益)の算式で表されます。
ROA
(Return on Asset)
総資本利益率(総資産利益率ともいいます)のことです。利益を、前期および当期の総資本の平均値で割ったものであり、会社が調達したお金(自己資本+他人資本)を使ってどのくらい利益を上げたかを表します。
ROA(%)=利益÷総資産(総資本)×100の算式で表されます。
当社のROAについては、「業績・財務」の「業績ハイライト」をご覧ください。
ROE
(Return on Equity)
自己資本利益率(株主資本利益率ともいう)のことです。当期純利益を、前期および当期の株主資本の平均値で割ったものであり、株主から拠出された資金を活用して、どれくらい利益を出したかを示しています。
ROE(%)=当期純利益÷株主資本(純資産-新株予約権-少数株主持分)×100の算式で表されます。
当社のROEについては、「業績・財務」の「業績ハイライト」をご覧ください。
TOB
(Take Over Bid)
株式公開買い付けのことです。企業の合併・買収(M&A)において、相手方企業の株式を市場で取得する際に用いる手法です。
XBRL
(eXtensible Business Reporting Language)
各種財務報告用の情報を作成・流通・利用できるように標準化した言語のことです。2008年8月から東京証券取引所はXBRLによる電子開示を義務づけています。

ア行

アナリスト IR」の対象の一つである証券アナリストは、財務データなどを収集し、それを基に企業のファンダメンタル分析を行って企業価値を評価します。証券会社に所属してリポートなどで情報発信する「セルサイド」アナリストと、「機関投資家」(投資信託会社、投資顧問会社、生命保険会社、損害保険会社、信託銀行など)に属する「バイサイド」アナリストに分かれます。なぜセルサイド、バイサイドと呼ばれるかは、証券会社は顧客に株式を「売る」ビジネスを展開しているのに対し、投資顧問会社などの主なビジネスは顧客の資金運用であり、そのために株式などを「買う」立場にあるためです。
当社をカバレッジしているアナリストについては、「株式・社債情報」の「アナリストカバレッジ」をご覧ください。

カ行

格付 格付機関」が、対象企業の支払い能力などの信用力や安全性を総合的に分析し、ランク付けしたものです。
当社の格付については「株式・社債情報」の「社債・格付情報」をご覧ください。
格付機関 信用格付を発行する機関のことです。日本国内においては、金融庁が指定格付機関を定めています。
当社の格付については「株式・社債情報」の「社債・格付情報」をご覧ください。
株価収益率 PERのことです。PERの用語解説をご覧ください
株価純資産倍率 PBRのことです。PBRの用語解説をご覧ください。
株主還元性向 配当と自己株式取得の合計額が当期純利益に占める割合を示す指標です。「総還元性向」ともいいます。
株主還元性向=(配当+自己株式取得金額)/当期純利益の算式で表されます。
当社の配当金の推移等については、「株式・社債情報」の「配当金推移」をご覧ください。
株主総会 株式会社の最高意思決定機関であり、毎年1回必ず開催されます。意思決定は決議という形でなされ、決定する事項によって、普通決議(過半数の承認)と特別決議(3分の2の承認)の2種類があります。
当社の株主総会については、「株式・社債情報」の「株主総会資料」をご覧ください。
株主通信 一般に、株主総会後、中間決算後、四半期決算後に事業報告や財務報告、株主の状況などを記載して株主の皆様に送る報告書のことです。
当社の株主通信については、「IR資料室」の「株主通信」をご覧ください。
機関投資家 年金基金や個人などから資金を預かり、まとまった資金を投資する法人投資家のことです。大量の資金をまとめて運用するので市場に与える影響も大きいです。 一般的には投資信託会社、投資顧問会社、生命保険会社、損害保険会社、信託銀行などを指します。
議決権行使 株主が「株主総会」にかけられた議案に対して、持株数に応じて賛否を表明する権利のことです。株主総会に直接参加して行使しなくとも、発行会社が送付する書類に記載された議案に賛否、棄権をチェックして発行会社に返送して行使することもできます。
当社の株主総会につきましては、「株式・社債情報」の「株主総会資料」をご覧ください。
決算 一定期間の支出や収入を計算し、利益などの財務状況を算出することです。日本では株式会社は年1回以上の決算を行うよう、法令で定められており、上場企業ではさらに、四半期に1回の決算開示義務があります。
当社の決算情報については、「業績・財務」や「IR資料室」をご覧ください。
決算期 決算を行う時期のことです。当社では3月を決算期としており、4月から翌年3月までの1年間を1会計年度としています。
決算説明会 決算説明会では、一般的に業績の分析および今後の経営戦略などについて説明します。
当社では、機関投資家を対象として、四半期決算ごとに「電話会議」を、本決算では説明会を実施しています。
当社の決算説明会資料は、「IR資料室」の「決算説明会資料」をご覧ください。
決算短信 決算発表時に開示する決算内容の要点等をまとめた開示資料のことです。法定の報告書に先立ち、速報ベースとして開示する証券取引所が定める共通様式の開示資料になります。
当社の決算短信は、「IR資料室」の「決算短信」をご覧ください。
5%ルール 大量保有報告書の用語解説をご覧ください。
コーポレート・ガバナンス 企業統治に関するシステムです。株主・従業員等のすべての利害関係者との関係をいかに保つかという点にかかわる考え方のことです。
当社のコーポレート・ガバナンスについては、「経営方針」の「コーポレート・ガバナンス」をご覧ください。

サ行

時価総額 企業の市場価値を表す指標のことです。時価総額=株価×発行済(普通)株式数の算式で表されます。
当社の時価総額については、「株式・社債情報」の「株価情報」の「現在の株価」をご覧ください。
自己資本利益率 ROEの用語解説をご覧ください。
自社株買い 一度発行した自社株式を企業が自己資金で買い戻すことです。株主への利益還元を機動的に行えるとして、ROEの向上に活用する企業もあります。
証券取引所 株式や債券などの証券を売買する流通市場のことです。日本には東京(東証)、大阪(大証)、名古屋(名証)、福岡、札幌等があります。取引所ごとに開示ルールや上場制度が異なります。
当社は東京証券取引所市場 第1部に上場しています。
ステークホルダー 企業に対して利害関係を持つ人を指します。株主、社員、消費者、取引先などが該当します。
総資本利益率
(総資産利益率)
ROAの用語解説をご覧ください。

タ行

大量保有報告書 上場企業の有価証券(株式や新株予約権付社債など)の大量保有者が金融庁に提出する書類のことです。株式の保有比率が発行済み株式数の5%を超えた株主が、保有株数、取得目的、共有保有者の有無などを記載し提出することが義務づけられました。この義務を「5%ルール」といいます。
単元株 株主総会での議決権行使や株式売買を円滑にするために必要な一定株式数を1単元とするものです。1単元の株式数は、1,000株を超えてはならない等のルールがあるものの、発行企業が定款で自由に定めることができます。
当社は100株を1単元と定めています。
ディスクロージャー 情報開示のことです。投資家などの利害関係者を保護するため、企業の財務内容を報告・開示することを指します。ディスクロージャーは、一般的に「法定開示」と「制度的開示」を指し、自発的な情報開示である「IR」は、ディスクロージャーを補完する役割を持ちます。「法定開示」は、会社法、金融商品取引法に基づく開示で、証券取引所が求める「適時開示」と合わせて「制度的開示」と呼ぶこともあります。
IR」とディスクロージャーは、重なる部分も多くありますが、「自発的開示」とは、企業の情報開示のうち、企業が自発的に行う開示のことです。具体的には、詳細なリスク情報や経営戦略目標などの将来情報などを開示するケースが多いです。
適時開示 ディスクロージャーの用語解説をご覧ください。
テレフォン・カンファレンス
(電話会議)
多地点の電話回線を結んで同時に会話ができるサービスのことです。主に、説明会に参加できないアナリストや投資家に情報を明確に伝達するために使用されます。 当社では「機関投資家」を対象として、四半期決算ごとに電話会議を実施しています。
統合報告書 主に上場企業が投資家向けに毎年発行する事業報告の冊子です。法令等による規定がないので、内容は写真や図表を活用して経営トップのメッセージや事業内容を説明することができます。
当社の統合報告書については、「IR資料室」の「統合報告書」をご覧ください。

ナ行

内部統制 業務の有効性と効率性、財務報告の信頼性、関連法規の遵守の3つの目的の達成に関して合理的な保証を提供することを意図した、事業体の取締役会、経営者およびその他の構成員によって遂行されるプロセスのことです。
当社の内部統制については、「経営方針」の「コーポレート・ガバナンス」をご覧ください。

ハ行

配当 株主が利益配当請求権に基づいて受け取ることができる利益の分配のことです。一般的には現金によって支払われる現金配当を指しますが、会社法においては、配当財産が現金以外である現物配当を明示的に認められています。なお、配当総額を当期純利益で割り、利益のうち配当に何%充てたかを表す指標を「配当性向」といいます。また、1株当たりの年間配当を株価で割って算出する、株価に対する配当の割合を「配当利回り」といいます。
当社の配当については、「株式・社債情報」の「配当金推移」をご覧ください。
配当性向 配当の用語解説をご覧ください。
配当利回り 配当の用語解説をご覧ください。

ヤ行

有価証券報告書 株式を証券取引所に上場している会社は、各事業年度終了後3カ月以内に、内閣総理大臣に有価証券報告書の提出を義務づけられています。有価証券報告書の補助的役割のものとして四半期報告書等があります。有価証券報告書は、投資家が投資を行う際に十分な投資判断ができるように企業情報が盛り込まれており、その内容には企業の概況、事業の状況、経理の状況等で構成されています。
当社の有価証券報告書は、「IR資料室」の「有価証券報告書」をご覧ください。