太陽誘電グループのサステナビリティ

トップメッセージ

企業活動全体でサステナブル・ウェルビーイングの実現を目指します

現在、世界は気候変動への対応や多様性のある社会の実現など、さまざまな社会課題に直面しています。太陽誘電は、エレクトロニクス技術の進化を支える電子部品メーカーとして、創造性とイノベーションを発揮して社会に対して革新をもたらすことが私たちの役割であると認識しています。中期経営計画2030においても、経済価値、社会価値の両輪で企業価値を高めることを通して社会のサステナブル・ウェルビーイングの実現に貢献できるよう、さまざまな取り組みを展開してまいります。

太陽誘電が考えるサステナブル・ウェルビーイングとは、私たちが生み出す電子部品やソリューションが社会課題を解決することにより、世の中の幸福を広げていくことです。「おもしろ科学で より大きく より社会的に」というミッションのもと、独自の高い技術力を生かして健康・安全・安心な市民生活に貢献する商品やソリューションを生み出すことで、社会に新しい価値を提供していきます。

環境面では、気候変動への対策をマテリアリティ(重要課題)と位置づけ、事業活動と一体となったGHG排出削減や再生可能エネルギーの活用拡大、使用部材の再資源化といった取り組みを進めています。中期経営計画2030で定めた目標の達成に向け、サプライチェーン全体で連携を強化し、循環型社会の実現を目指します。

社会面では、「安全第一」を全ての事業活動の最優先事項としています。また、ダイバーシティを基盤とした人材育成と人的資本経営を推進し、従業員一人ひとりが能力と意欲を最大限に発揮できる環境を整備して組織力の向上につなげていきます。

太陽誘電は今後も、ステークホルダーの皆様とともにサステナブル・ウェルビーイングの実現を目指してまいります。

代表取締役社長執行役員
佐瀬克也

サステナビリティ委員会体制図

サステナビリティ委員会は四半期ごとに行われ、マテリアリティを含む、サステナビリティに関する課題解決が審議されます。
5つのESG関連委員会(安全・環境MS、環境推進、TGS、健康推進、情報セキュリティ)から活動報告を受け、それに対する審議を行っています。この内容はサステナビリティ委員会委員長である代表取締役社長執行役員が取締役会に報告し、適切に審議されます。

サステナビリティ委員会は社長執行役員へ、社長執行役員は取締役会へ報告を行う。サステナビリティ委員会は安全・環境MS※1委員会、TGS委員会※2、環境推進委員会、健康推進委員会、情報セキュリティ委員会からなるESG関連委員会へ指示を行い、報告をもらう。これが執行機能の全体像である。※1 MSはマネジメントシステムの略。※2 TGSはTaiyo Green Strategyの略。ステークホルダー要求に基づく化学物質に関する会議

マテリアリティ

サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)の決定プロセス

ミッション「おもしろ科学で より大きく より社会的に」を達成するために、当社におけるさまざまな課題の中からより重要なものをマテリアリティとして特定しています。

  1. STEP01

    ミッションの策定と、経営理念とビジョンの再認識

    創立70周年を機に、100年企業に向けて太陽誘電が不変かつ永続的に希求するミッション「おもしろ科学でより大きくより社会的に」を新規に策定。また、バリューとなる経営理念やビジョンを再認識。

  2. STEP02

    経済価値、社会価値における課題、取り組みの排出

    STEP01の審議の中で、企業価値を永続的に高めるためには、経済価値だけではなく、社会価値も併せて高めることが必要であると認識。経済価値、社会価値それぞれについて、従来から太陽誘電が認識していた課題や取り組みを整理、抽出。

  3. STEP03

    ステークホルダーからの要求、期待などの把握

    株主、投資家、顧客、取引先、従業員などのステークホルダーとのエンゲージメント(建設的な対話)を通し、太陽誘電に対する要求や期待、果たせる貢献度の大きさなどを把握。

  4. STEP04

    優先順位をつけ、マテリアリティとして抽出

    STEP03までに整理された実行内容(抽出された課題、太陽誘電への要求や期待、果たせる貢献度の大きさ、事業との関連度など)を踏まえ、太陽誘電が今後も特に重点を置いて取り組むべき課題を抽出。

  5. STEP05

    マテリアリティの承認

    経営陣における複数回の議論においてマテリアリティとして特定し、取締役会にて承認し、開示。

マテリアリティと重点施策

分類 マテリアリティ
(重要課題)
中期経営計画2030における
重点施策
中期経営計画2030における
経営指標
項目 目標
経済価値 基幹事業成長のためのコア技術の強化
社会課題に応える先進的な商品とソリューションの創出
商品戦略
高付加価値商品の販売拡大により、
コンデンサ、インダクタ、その他の全区分において売上拡大
売上高 4,800億円
営業利益率 15%
市場戦略
注力すべき市場(情報インフラ・産業機器+自動車)の売上比率を60%へ
ROE 15%
ROIC 10%
社会価値 (E)環境 気候変動への対応強化 数値目標を掲げて取り組みを加速 カーボンニュートラル 2050年度達成(Scope1+2)
再生可能エネルギー導入率 2040年度100%
資源の有効活用と循環型社会構築への貢献 GHG Scope1+2排出量 2030年度42%削減(2020年度比)
GHG Scope3排出量 2030年度25%削減(2021年度比)
(S)社会 安全第一な職場で健康経営と働き方改革を実現 重篤労働災害発生件数 ゼロ(2026年度~2030年度)
ダイバーシティを基盤とした人材の開発と育成 HRウェルビーイング指数 2030年度までに改善率10%以上
(G)ガバナンス ステークホルダーからの信頼を高めるガバナンス – –
事業の成長を支える経営の安全性向上

ステークホルダーとの対話

太陽誘電は、経済価値、社会価値の両輪で企業価値を向上させていくためにはステークホルダーの皆様との対話が大切で欠かせないものであると認識し、継続的な対話の実施に取り組んでいます。

ステークホルダー 対話の目的・方針 対話の手法 活動事例
従業員 職場の安全を最優先に、従業員一人ひとりが価値を高め、能力を十分に発揮できる職場環境の実現を目指しています。重点テーマに沿ったKPIのモニタリングや、意見交換の機会や相談窓口を通じた従業員との継続的な対話により、職場の状況や課題を把握しています。得られた知見は施策に反映し、活力ある組織づくりにつなげていきます。
  • 従業員意識調査
    (ストレスチェック、安全衛生意識調査など)
  • 労働組合との協議
  • 従業員向け研修
  • キャリア相談窓口
  • HRウェルビーイング指数調査
    従業員の働きやすさと働きがいの状態を把握するための定量的な調査を定期的に行っています。分析した結果から施策を立案・実施し、スコアの改善を目指しています。
地域社会 経営理念にある通り、太陽誘電は地域社会へ貢献し、ともに発展していくことを大切に考えています。地域社会の方々に太陽誘電を理解していただくための工場見学会や、スポーツやボランティア活動などの社会貢献活動を通して信頼関係の構築に努めています。
  • 工場見学会
  • ものづくり教室への講師派遣、ものづくり関連イベントへの参加
  • 地域行事、チャリティイベントへの参加・協賛
  • 森林整備、植林、清掃などのボランティア活動
  • 女子ソフトボールチームによるソフトボール教室
  • ものづくり教室
    新川崎センター SOLairoLab(そらいろラボ)などで、子ども向けのものづくり教室を開催しています。
株主・投資家 適時・正確な情報開示と対話を通じて経営方針・事業活動をご理解いただけるよう取り組んでいます。対話で得られたご意見は定期的に取締役会を含む経営層へフィードバックし、経営の改善に生かしています。
  • 株主総会
  • 決算説明会
  • IR、SR面談
  • IR、SR面談
    投資家との面談には経営層、IR担当者、ESG担当者などが参加し、財務・非財務に関する対話を行っています。いただいたご意見を反映した例として、ESG情報の開示改善、拡充があげられます。
顧客 商品設計の段階からのコミュニケーションや、製造拠点監査、スコアカードなどを通して、お客様のニーズや求める水準にお応えしています。また国内外の展示会へ出展し、潜在的なお客様も含めて広く太陽誘電の商品やソリューションを紹介し、新たな価値創造に取り組んでいます。
  • 日常の営業活動
  • 顧客満足度調査
  • 顧客によるレビュー、監査
  • 展示会、セミナー
  • 技術交流会
  • 顧客によるレビュー、監査
    お客様からのCSR調達の要望に応え、調査や監査に対応しています。
購入先 購入先は太陽誘電の事業において、重要なパートナーです。太陽誘電の経営や事業の方針を共有する調達方針説明会の開催や、RBA行動規範を基に作成したチェックシートによるCSR評価・監査にご対応いただき、CSRを果たすサプライチェーンの構築にともに取り組んでいます。
  • 購入先方針説明会
  • 購入先への調査・監査(CSR監査)
  • 購入先方針説明会
    毎年、購入先を対象に説明会を開催しています。太陽誘電の経営・事業方針やESGに関する最新動向を共有し、購入先におけるESGを重視した企業活動の推進を支援しています。