太陽誘電株式会社（代表取締役社長執行役員：佐瀬 克也、本社：東京都中央区）は、国際環境非営利団体であるCDP（注1）から、気候変動分野の透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められ、最高評価のAリスト企業に3年連続で選定されました。
太陽誘電グループは、「中期経営計画2025」において、経済価値と社会価値を両輪とした企業価値向上を目指し、気候変動への対応強化をマテリアリティ（重要課題）として設定しています。2030年度までに温室効果ガス（GHG）排出量を42％削減（2020年度比）するというSBT（注2）1.5℃水準のGHG削減を中期目標として設定し、取り組みを進めています。また、「TCFD」（注3）提言への賛同や、SBT認定取得に向けたコミットメントレターの提出など、気候変動への対策を強化しています。
これらの気候変動対策に関する活動が総合的に評価され、24,800社を超える評価対象企業の中から、「CDP気候変動」Aリスト企業として選定されました。
太陽誘電グループは、気候変動をはじめとするESGに関する取り組みが経営における機会およびリスクになることを認識し、事業を通じて社会的課題を解決する活動を推進しています。今後も、脱炭素思想に基づくものづくりを推進することを通して、持続可能な社会への貢献と企業価値のさらなる向上に努めてまいります。
https://www.yuden.co.jp/jp/sustainability/
■用語解説
（注1）CDP
CDPは、英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）で、2000年に設立され投資家、企業、国家、地域、都市が自らの温室効果ガスの排出削減、水資源の保護、森林の保護など環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営している。
（注2）SBT（Science Based Targets）
SBTとは、科学的根拠に基づいた目標設定のこと。2015年に定められたパリ協定が求める水準と整合した5～10年後を目標年として企業が設定する温室効果ガス排出削減目標を示す。
（注3）TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
TCFDとは、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示および金融機関の対応をどのように行うかを検討するため設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）」のこと。企業に対して、気候変動関連リスクに関するガバナンスや戦略、リスクマネジメント、指標と目標などの項目について開示することを推奨している。
