安全衛生中期目標と達成状況

太陽誘電グループ 安全・環境憲章で定めた安全衛生基本理念に基づき、労働安全衛生マネジメントシステム(OHSMS)の運用を軸として、全ての従業員が安全衛生活動に取り組んでいます。

安全衛生基本理念と取り組み目標

太陽誘電グループでは、安全衛生基本理念である「従業員が安心して働ける職場を追求する」ため、グループ共通の中期計画を設定しています。中期計画では、5M(Man、Machine、Method、Material、Measurement)の項目ごとに取り組みを明確にし、その結果を数値として評価するための目標傷病率を設定、労働災害防止に向けた活動を実施しています。

安全衛生基本理念は「会社の重要な源である従業員の幸福を確保するため、安全を常に確保し従業員が安心して働ける職場を追求するとともに従業員の健康を維持する」であり、これに基づいて、中期計画としての太陽誘電グループ労働安全衛生管理計画(TAIYO YUDEN Safety Management Plan)を作成している。内容には中期目標達成のための5M目標があり、Man:基礎教育の徹底と「安全行動意識」の醸成、Machine:設計者の設備安全設計水準アップ、Method:ばらつきのない安全作業、Material:化学物質の有害性/危険性の最小化、Measurement:チェック水準の深化である。これに基づく2025年度の目標は傷病率0.016未満、度数率0.08未満、2025年度実績は傷病率0.020、度数率0.10である。
  • 継続的な取り組みにより確実に改善を進めましたが、傷病率、度数率共に目標未達でした。

2025年度の労働災害発生状況と安全指標

2025年度のグループ全体の傷病率は0.020(G1参照)、度数率は0.10(G2参照)、強度率は0.0057です。
休業災害発生件数は5件で、死亡災害は発生していません。

  • 休業1日以上

G1: 傷病率の推移

2021年度から2025年度の、太陽誘電グループ全体の傷病率の推移の折れ線グラフである。2021年度は0.021、2022年度は0.015、2023年度は0.020、2024年度は0.027、2025年度は0.020である。

G2: 度数率の推移

2021年度から2025年度の、太陽誘電グループ全体と製造業の度数率の推移の折れ線グラフである。2021年度は製造業が1.31、太陽誘電グループが0.10、2022年度は1.25、太陽誘電グループが0.07、2023年度は製造業が1.29、太陽誘電グループが0.10、2024年度は製造業が1.30、太陽誘電グループが0.13、2025年度は太陽誘電グループが0.10である。
傷病率イコール在籍労働者の延べ実労働時間数分の(3 「労働災害による休業者数)[休業1日以上]足す労働疾病による休業者[休業1日以上]掛ける200,000、度数率イコール在籍労働者の延べ実労働時間数分の労働災害による被災者数[休業1日以上]掛ける×1,000,000

なお、全職場でリスクアセスメントを行い、労働災害発生・労働疾病発生防止への対策を進めており、リスクの高い職場はありません。今後も安全衛生中期計画に基づき5Mの視点で取り組み、労働災害ゼロに向けて活動を進めます。

新安全衛生中期目標

2025年度は安全衛生中期目標の最終年度に当たることから、新たに新安全衛生中期目標を制定しました。

新安全衛生中期目標

2025年度は、2022~2025年度で設定した中期目標の締めくくりの年であるため、目標に対する結果を評価・分析し、新安全衛生中期目標(2030年度中期目標)を策定しました。
労働災害や火災事故の原因となる「不安全状態と不安全行動」の撲滅に向けて、これまで取り組んできた5M(Man、Machine、Method、Material、Measurement)の項目ごとの安全衛生活動プログラムの水準をさらに向上させるための5カ年の施策を明確にしました。
今後は、この新安全衛生中期目標に沿った活動を実施し、事故の撲滅、重大リスクの低減に向けた具体的な取り組みを推し進め、安全文化をつくり、根付かせていきます。

安全衛生基本理念は「会社の重要な源である従業員の幸福を確保するため、安全を常に確保し従業員が安心して働ける職場を追求するとともに従業員の健康を維持する」であり、これに基づいて、中期計画としての太陽誘電グループ労働安全衛生管理計画(TAIYO YUDEN Safety Management Plan)を作成している。新安全衛生中期目標の内容には中期目標達成のための5M目標があり、Man:自発的な安全行動意識の醸成、Machine:設備安全活動のISO、IEC水準化、Method:リスク予測に基づく安全作業、Material:化学物質の有害性/危険性の最小化、Measurement:チェック水準の深化である。これに基づく2030年度の新目標は重篤労働災害ゼロ、重大火災事故ゼロである。