
※1 従業員人の仕事に関連するポジティブで充実した心理状態を示す指標
※2 Key Performance Indicator 目標達成に必要なプロセスを具体化するための指標
※3 Key Goal Indicator 最終目標を定量的に評価するための指標
太陽誘電グループは、従業員が心身ともに健やかに働くことができる職場づくりに継続して取り組み、組織の活力や生産性を向上させ、企業価値向上へつなげます。
経営理念のひとつである「従業員の幸福」の実現に向け、従業員一人ひとりがやりがい、働きがいを感じながらそれぞれの個性や、持てる能力を十分に発揮し、活気ある職場づくりを行うためには、「従業員の心身の健康」が重要な経営課題だと考えています。
上記に向け、従業員及びその家族が豊かで充実した生活を送ることのできるよう、組織的な推進体制を通じて、健康増進支援と健康意識向上を図っていきます。
代表取締役社長執行役員 佐瀬 克也
当社は、健康管理最高責任者である代表取締役社長執行役員の下、健康経営推進者である担当役員、健康推進専門部門である健康推進課が主体となり、健康推進の方針と重点施策などを策定します。それらは年に2回開催する健康推進委員会で審議され、社内に共有されます。各拠点はそれぞれの安全衛生委員会と連携し、拠点の特徴を踏まえた上で、方針を具体化した取り組みを推進しています。
中期経営計画2025のマテリアリティのひとつに「安全第一で健康経営と働き方改革」を掲げ、活力みなぎって働く従業員を増やすことを目標に、ワークエンゲージメント※1を指標として健康経営を推進しています。長期休職者や体調不良者を減らすため、5つの健康指標「Focus 5」を設定し、従業員が健康習慣を獲得する取り組みを実施しています。
※1 従業員人の仕事に関連するポジティブで充実した心理状態を示す指標
※2 Key Performance Indicator 目標達成に必要なプロセスを具体化するための指標
※3 Key Goal Indicator 最終目標を定量的に評価するための指標
5つの指標「Focus 5」を設定し、良い生活習慣を獲得した従業員を増やす施策をすすめています。
指標 | 定義 | 2025年度目標 | 2021年度実績 | 2022年度実績 |
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食事 | BMI 18.5以上25未満の従業員の割合 | 65.3% | 64.9% | 64.7% |
非喫煙 | 喫煙をしない従業員の割合 | 83.3% | 81.3% | 82.4% |
運動 | 運動習慣のある従業員の割合 | 28.7% | 25.3% | 26.8% |
睡眠 | 睡眠で十分な休養が取れる従業員の割合 | 78.3% | 61.9% | 62.1% |
ストレス | 「高ストレス」に該当しない従業員の割合 | 86.3% | 82.3% | 84.0% |
Focus 5の指標と健康に関するデータの相関関係を調べた結果、指標の該当数が多い人ほど、健康診断時の異常やストレスチェックでの体調不良が少ないことがわかりました。
健康診断結果とFocus 5指標の該当数
ストレスチェックでの体調診断結果と、Focus 5指標の該当数
指標 | 主な施策 | 参加人数・満足度など |
---|---|---|
食事 | ・継続的な食堂改善の仕組みとして食堂業者、関係部門及び従業員代表等をメンバーとした食堂員会を定期的に開催し、利用者アンケートにより従業員の満足度向上を計測。食育等の観点から食堂利用者を対象に「サラダパック」の配布を継続実施。また、日頃の野菜摂取状況を客観的に評価するために「べジメータ」の活用を開始。 | ・サラダパックパック実食人数 約1,300名 ⇒「満足」と回答 94% |
非喫煙 |
・2021年4月から敷地内終日禁煙。以後はルールの周知徹底のための構内巡視及び世界禁煙デーにちなんだ啓蒙活動を継続実施。 ・卒煙サポートとして3つの卒煙コースを準備。産業医コメント入りの応援レターの配信及び禁煙達成者へのインセンティブ等を実施。 |
・卒煙サポート参加者の卒煙率60% |
運動 | ・BMIの結果から対象者を選定し、BMIの改善に向けて、アプリとウエアラブルデバイス、体組成計を連携し、歩行数や食事記録などの行動変容プログラムを提供。取組み状況を見える化し、運動の動機付けや習慣化を図った。 |
・参加者約220名 ⇒「満足」と回答 97% ・BMI改善、運動習慣増加に一定の効果あり |
・労働組合との共催で、オンライン運動セミナーを実施。アーカイブ配信も実施。 | ・セミナー当日の参加者約60名 ⇒「満足」と回答 100% |
|
睡眠 | ・生活環境変化による睡眠障害防止のため、新入社員を対象とした睡眠セミナーを実施。 | ・対面セミナー受講者約280名 ⇒「満足」と回答 99% ・e-ラーニング受講者約2,000名 ⇒「満足」と回答 94% |
・睡眠課題解決のための知識向上を目的としたe-ラーニングによる教育を実施。 |
・e-ラーニング受講者約2,000名 ⇒「満足」と回答94% |
|
ストレス |
・製造現場でのラインケア研修※(座学+演習)を継続的に実施。 ※部下を持つ班長クラスがメンタルヘルスについて学ぶ。 |
・受講者約80名 ⇒「活用したい」と回答 99% |
・ストレスチェックの結果、高ストレス者率の高い40~50代の監督職を対象に、ストレスとの付き合い方を学ぶセルフケア研修を実施。 | ・受講者約50名 ⇒「満足」と回答 91% |
|
・新入社員、異動者、中途採用者へ支援強化策として、体験カウンセリングなどを実施。 | ・対象者全員に案内 | |
その他 |
・女性従業員及び男性管理監督職を対象に、「働く女性の健康セミナー※」を実施。
※性ホルモンの変化とカラダの悩みを知り、セルフケア方法を習得することを目的とした実技を含む研修。 |
・受講者約50名 ⇒「満足」と回答 100% |
メンタルヘルス発症者率の低減、健康的な生活習慣推進についての取り組みは、こちらでも紹介しています。
項目 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | |
---|---|---|---|---|---|
ワークエンゲージメント※1 | - | 2.27 | 2.25 | 2.28 | |
高い方が望ましい | 定期健康診断率 | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% |
各種特殊健康診断率 | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | |
BMI適正(18.5以上25未満)者の割合 | 66.7% | 64.8% | 64.9% | 64.7% | |
非喫煙率 | 76.6% | 78.9% | 81.3% | 83.3% | |
運動習慣を有する従業員の割合 | 22.5% | 22.9% | 25.3% | 26.8% | |
睡眠で十分休養が取れる従業員の割合 | 60.2% | 62.8% | 61.9% | 62.1% | |
生活習慣改善意欲がある従業員の割合※2 | 77.4% | 78.6% | 78.4% | 78.9% | |
生活習慣改善中の従業員の割合※2 | 27.5% | 29.7% | 32.0% | 32.1% | |
ストレスチェック受検率 | 91.5% | 92.7% | 92.6% | 92.7% | |
低い方が望ましい | ストレスチェック 高ストレス者率 | 15.8% | 16.2% | 17.7% | 16.0% |
体調不良を自覚する従業員の割合※1 | 32.3% | 33.9% | 34.3% | 34.5% | |
アブセンティーイズム(私傷病による休職)の割合 | 0.7% | 0.7% | 0.8% | 0.9% |
高齢化の加速による生活習慣病リスクと医療費の上昇は、避けて通れない大きな課題です。当社の健康保険組合では、40歳以前から自分の健康への関心を高めてもらい、早期に生活習慣病の芽を摘むために、特定健康診査及び特定保健指導の対象年齢を、法定の40歳以上から35歳以上に引き下げて実施しています。
特定保健指導の実施には、会社の健康管理室の看護職が密に関わっています。また、会社としても就業時間内での面談実施、面談場所の提供に協力し、対象となった従業員が社内で受講しやすい環境整備に努めています。その結果、当社の特定保健指導の実施率は国が求める55.0%を大きく上回っています。
①特定健康診査実施率 | 99.7% |
②特定保健指導実施率 | 81.4% |
③特定保健指導対象者率 | 21.9% |
法定ストレスチェックで高ストレス者に該当し、なおかつ医師による面接指導を希望しない従業員を 「ハイリスク者」 としてとらえ、支援しています。
ハイリスク者には、通常の保健指導対象者として健康管理室の看護職が指導をします。
保健指導を希望する場合は、看護職が面談を行い、状況と本人の希望を踏まえ、産業医への体調相談、産業カウンセラーによるカウンセリング、看護職による定期(または不定期)面談継続などを案内します。
面談を希望しないハイリスク者にも、職場環境、現在の体調などを確認するように努めています。
受動喫煙に関する法の強化、当社の健康経営宣言を受けて、2019年から健康保険組合と連携した喫煙対策を推進しています。喫煙所などの環境整備班、従業員への周知や意識付けを図る啓蒙啓発班、禁煙希望者へのフォローを行う卒煙サポート班を編成し、2021年4月からの「構内終日禁煙」を最初のゴールと定め、国内グループ会社と共に活動を進めてきました。
自動販売機でのたばこの販売禁止、世界禁煙デーにちなんだ啓発イベント、のぼり旗設置や禁煙ポスターの掲示、禁煙セミナーの開催、定期健康診断の会場でのリーフレット配布、禁煙に関する書籍の貸出し、奨励金を準備した禁煙サポートなどの対策を段階的に進め、計画通り2021年4月までに構内終日禁煙を達成しました。
現在は、ルールの徹底及び継続的維持のために定期的な構内巡視と安全衛生委員会での結果報告、卒煙サポートを実施しています。2019年度の喫煙率は23.4%でしたが、2020年度21.1%、2021年度18.7%、2022年度17.6%と低下しています。
健康経営優良法人認定制度において、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している企業として、2021年から引き続き、3年連続で経済産業省より認定を受けました。
職場における運動の推進に取り組む事業所として、2022年にスポーツ庁より認定を受けました。
がん検診の普及啓発・受診勧奨を行っている企業・団体に加え、がんの治療と仕事を両立しやすい取り組みを行っている企業として、2021年に群馬県より認証を受けました。