健康経営

太陽誘電グループは、従業員が心身ともに健やかに働くことができる職場づくりに継続して取り組み、組織の活力や生産性を向上させ、企業価値向上へつなげます。

経営理念のひとつである「従業員の幸福」の実現に向け、従業員一人ひとりがやりがい、働きがいを感じながらそれぞれの個性や、持てる能力を十分に発揮し、活気ある職場づくりを行うためには、「従業員の心身の健康」が重要な経営課題だと考えています。

上記に向け、従業員およびその家族が豊かで充実した生活を送ることのできるよう、組織的な推進体制を通じて、健康増進支援と健康意識向上を図っていきます。

代表取締役社長執行役員　佐瀬　克也

当社は、健康管理最高責任者である代表取締役社長執行役員の下、健康経営推進者である担当役員、健康推進専門部門である健康推進課が主体となり、健康推進の方針と重点施策などを策定します。それらは年に2回開催する健康推進委員会で審議され、社内に共有されます。各拠点はそれぞれの安全衛生委員会と連携し、拠点の特徴を踏まえた上で、方針を具体化した取り組みを推進しています。

中期経営計画2025のマテリアリティのひとつに「安全第一で健康経営と働き方改革」を掲げ、活力みなぎって働く従業員を増やすことを目標に、ワークエンゲージメント^※1を指標として健康経営を推進しています。長期休職者や体調不良者を減らすため、5つの健康指標「Focus 5」を設定し、従業員が健康習慣を獲得する取り組みを実施しています。

5つの指標「Focus 5」を設定し、良い生活習慣を獲得した従業員を増やす施策をすすめています。

"Focus5の指標と健康に関するデータの相関関係を調べた結果、指標の該当数が多い人ほど、健康診断時の異常^※1や体調不良^※2の割合が少ないことがわかりました。

高齢化の加速による生活習慣病リスクと医療費の上昇は、避けて通れない大きな課題です。当社の健康保険組合では、40歳以前から自分の健康への関心を高めてもらい、早期に生活習慣病の芽を摘むために、特定健康診査および特定保健指導の対象年齢を、法定の40歳以上から35歳以上に引き下げて実施しています。

特定保健指導の実施には、会社の健康管理室の看護職が密に関わっています。また、会社としても就業時間内での面談実施、面談場所の提供に協力し、対象となった従業員が社内で受講しやすい環境整備に努めています。その結果、当社の特定保健指導の実施率は国が求める55.0％を大きく上回っています。

対象年度：2022年度
対象事業所など：太陽誘電（株）被保険者（従業員）
対象年齢：当該年度40歳以上 年度内国内在籍者

法定ストレスチェックで高ストレス者に該当し、なおかつ医師による面接指導を希望しない従業員を「ハイリスク者」としてとらえ、支援しています。
ハイリスク者には、通常の保健指導対象者として健康管理室の看護職が指導をします。
保健指導を希望する場合は、看護職が面談を行い、状況と本人の希望を踏まえ、産業医への体調相談、産業カウンセラーによるカウンセリング、看護職による定期（または不定期）面談継続などを案内します。
面談を希望しないハイリスク者にも、職場環境、現在の体調などを確認するように努めています。

受動喫煙に関する法の強化、当社の健康経営宣言を受けて、2019年から健康保険組合と連携した喫煙対策を推進しています。喫煙所などの環境整備班、従業員への周知や意識付けを図る啓蒙啓発班、禁煙希望者へのフォローを行う卒煙サポート班を編成し、2021年4月からの「構内終日禁煙」を最初のゴールと定め、国内グループ会社とともに活動を進めてきました。
自動販売機でのたばこの販売禁止、世界禁煙デーにちなんだ啓発イベント、のぼり旗設置や禁煙ポスターの掲示、禁煙セミナーの開催、定期健康診断の会場でのリーフレット配布、禁煙に関する書籍の貸出し、奨励金を準備した禁煙サポートなどの対策を段階的に進め、計画通り2021年4月までに構内終日禁煙を達成しました。
現在は、ルールの徹底および継続的維持のために定期的な構内巡視と安全衛生委員会での結果報告、卒煙サポートを実施しています。2019年度の喫煙率は23.4％でしたが、2023年度17.1％と低下しています。