太陽誘電株式会社（代表取締役社長執行役員：佐瀬 克也、本社：東京都中央区）は、国際環境非営利団体であるCDP（注1）から、「サプライヤーエンゲージメント評価（SEA）」において最高評価である「A」評価を獲得し、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に4年連続で選定されました。
サプライヤーエンゲージメント評価は、企業のサプライチェーンにおける気候変動問題への取り組みを評価するものです。
太陽誘電グループは、「中期経営計画2030」において、経済価値と社会価値を両輪とした企業価値向上を目指し、事業活動と一体となったGHG（温室効果ガス）（注2）削減活動、再エネ・再資源の活用を強化し、循環型社会の実現に貢献します。
2050年度のカーボンニュートラル実現を目指すため、脱炭素思想に基づくものづくりを推進する中で、2040年度までに再生可能エネルギー導入率100％、2030年度までにScope1+2排出量を2020年度比で42％削減することを目標とし、目標達成に向け徹底した省エネ・創エネ・再エネを実行しています。また、サプライチェーン全体での取り組みを強化し、持続可能な社会の実現に貢献するため、2030年度までにScope3(カテゴリ1、3)排出量を2021年度比で25％削減するという目標を設定し、目標達成に向けてサプライヤーとの連携強化にも取り組んでいます。GHG削減目標については、2024年度にSBTi（注3）よりNear-term targets（注4）の認定を受けました。
太陽誘電グループは、気候変動を始めとするESGに関する取り組みが経営における機会およびリスクになることを認識し、事業を通じて社会的課題を解決する活動を推進しています。今後も、脱炭素思想に基づくものづくりを推進することを通して、持続可能な社会への貢献と企業価値の更なる向上に努めてまいります。
太陽誘電のサステナビリティ活動については、当社ホームページ上で公開しております。
https://www.yuden.co.jp/jp/sustainability/
■用語解説
（注1）CDP
英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）で、2000年に設立され投資家、企業、国家、地域、都市が自らの温室効果ガスの排出削減、水資源の保護、森林の保護など環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営している。
（注2）GHG(Greenhouse Gas)
二酸化炭素やメタンなど、地表から放射された熱を吸収する性質を持つガスのこと。COP26において合意された「1.5℃目標」の達成に向けて、GHG排出量を大幅に削減していくことが求められている。
（注3）SBTi（Science Based Targets initiative）
WWF、CDP、世界資源研究所、国連グローバル・コンパクトによる共同イニシアティブ。企業に対し、どれだけの量の温室効果ガスをいつまでに削減しなければいけないのか、科学的知見と整合した目標（Science Based Targets）を設定することを支援・認定している。
（注4）Near-term targets
2015年に定められたパリ協定が求める水準と整合し、科学的根拠に基づき5～10年後を目標年として企業が設定する温室効果ガス排出削減目標を示す。
