太陽誘電:CDP「気候変動」最高評価の「Aリスト企業」に4年連続で選定

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太陽誘電株式会社(代表取締役社長執行役員:佐瀬 克也、本社:東京都中央区)は、国際環境非営利団体であるCDP(注1)から、気候変動分野の透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められ、最高評価の「Aリスト企業」に4年連続で選定されました。

近年、地球温暖化の影響による異常気象など気候変動への対策が重要な社会課題となっています。太陽誘電グループは、「中期経営計画2025」において、経済価値と社会価値を両輪とした企業価値向上を目指し、気候変動への対応強化をマテリアリティ(重要課題)として設定しています。
GHG(温室効果ガス)削減目標については、Scope1およびScope2を2030年度までに42%削減(2020年度比)するとともに、サプライチェーンで間接的に排出されるScope3も2030年度までに25%削減(カテゴリ1・3、2021年度比)することを掲げ、SBT(注2)認定を取得しています。
これらの気候変動対策に関する活動や透明性の高い情報開示が総合的に評価され、およそ20,000社の評価対象企業の中から、CDP「気候変動」の最高評価「Aリスト企業」として選定されました。
太陽誘電グループは、気候変動をはじめとするESGに関する取り組みが経営における機会およびリスクになることを認識し、事業を通じて社会的課題を解決する活動を推進しています。今後も、脱炭素思想に基づくものづくりを推進することを通して、持続可能な社会への貢献と企業価値のさらなる向上に努めてまいります。

太陽誘電のサステナビリティ活動については、当社ホームページ上で公開しております。

https://www.yuden.co.jp/jp/sustainability/

■用語解説
 (注1)CDP
CDPは、英国の慈善団体が管理する非政府組織(NGO)で、2000年に設立され投資家、企業、国家、地域、都市が自らの温室効果ガスの排出削減、水資源の保護、森林の保護など環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営している。

(注2)SBT(Science Based Targets)
SBTとは、科学的根拠に基づいた目標設定のこと。2015年に定められたパリ協定が求める水準と整合した5~10年後を目標年として企業が設定する温室効果ガス排出削減目標を示す。

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