パフォーマンス

2023年度のGHG排出量は、グループ全体で2022年度から22千t-CO₂e増加しました。内訳は、国内拠点が2022年度の168千t-CO₂eから173千t-CO₂eに増加、海外拠点は2022年度の228千t-CO₂eから245千t-CO₂eに増加となっています（G1参照）。
エネルギー使用量は、グループ全体で273千kLとなっています（原油換算）。
今後も引き続き、主力製品を中心に生産工程を見直し、より一層生産効率を向上させ、エネルギー使用量を削減していきます。
また、地球温暖化対策の取り組みとして、再生可能エネルギーの導入を進めています。2023年度に使用した再生可能エネルギーは151,256MWhでした。

近年、ステークホルダーからScope1、Scope2に加え、Scope3の情報開示を求める動きが高まってきています。このような要求に基づき、Scope3の把握に努めています。Scope3排出量削減に向け、サプライヤーとの対話を開始しました。

頻発する風水害など気候変動が社会に及ぼす影響が甚大になる中で、脱炭素社会の実現に向けて企業が果たすべき役割はより重要なものとなっており、中期経営計画2025において経済価値と社会価値を両輪とした企業価値向上を目指す中で、気候変動への対応強化を重要な経営課題として捉えています。
地球規模の課題である気候変動について、カーボンニュートラルの実現を目指すため、脱炭素思想に基づくものづくりを推進する中で、2030年度までにGHG排出量を2020年度比で42％削減するというSBTに準じたGHG削減目標を中期目標として設定し、徹底した省エネ・創エネ・再エネを実行していきます。
SDGsやパリ協定で示された国際的な目標達成への貢献を目指し、幅広いステークホルダーとの協働を通して、これに取り組みます。
また、気候関連財務情報開示の重要性を認識し、TCFDに賛同するとともに、TCFD提言に沿った情報開示の拡充を行います。

気候変動を重要な経営課題のひとつとして認識しており、事業活動を通じたサステナビリティ課題への取り組みを全社的に推進することを目的とし、2021年度から社長執行役員を委員長とする「サステナビリティ委員会」（年4回）を開催しています。
同委員会ではマテリアリティの設定や課題の共有および課題解決に向けた施策に関する審議を行い、取締役会へ報告しています。なお、取締役会にはESG・サステナビリティに関する専門性・経験を有する取締役がいます。
同委員会の下位委員会にあたる環境推進委員会では気候変動問題に対応するための定量目標に対する取り組みおよび実績モニタリングが行われ、目標に対して未達成もしくは未達成の可能性が考えられる場合には、その原因と改善に向けた追加施策など（投資と効果を含めた）を求められ、改善指示が出されます。この環境推進委員会での審議・決定内容は、上位委員会であるサステナビリティ委員会に報告されます。

事業に影響を及ぼす気候関連リスク・機会の特定にあたり、IEA、IPCCなどの気候変動シナリオを参考にして、事業における気候関連リスク・機会を抽出し、それらの性質を定性的に評価しました。今後は特定したリスク・機会について分析を進めていきます。

抽出・整理した気候関連リスク・機会について、事業への影響度、事業戦略との関連性、ステークホルダーの関心度などを勘案し、「重要度が高い」と評価した次のテーマについてシナリオ分析を実施しました。

対象範囲は、国内18拠点、海外7拠点です。
ベースライン（現在）、今世紀半ばおよび今世紀末における物理的影響を評価しています。

気候変動に関するリスクについて、安全・環境担当役員である常務執行役員を責任者として定め、グループマネジメントシステムに従い、コンプライアンス部会とリスク管理部会を通して内部統制委員会にて報告・審議を行っています。気候変動に関するリスクおよび機会を把握する手法としては、社会状況の分析、顧客やサプライヤーからの聞き取り調査、投資家とのESGに関するエンゲージメント活動などを参考としながら、リスクおよび機会を抽出しています。それらの項目については、財務的影響や経営戦略との関連を合わせて検討し、インパクト評価を実施しています。

太陽誘電グループでは、気温上昇を1.5℃に抑える世界的な取り組みに貢献するため、1.5℃シナリオと整合した排出量目標として、自社の事業活動でのGHG排出量について、2030年度までに2020年度比でGHG排出量を42％削減することを目標としています。目標の達成に向けて生産効率の向上や再生可能エネルギーの活用などを通したGHG排出量削減への取り組みを着実に進めており、省エネ施策、太陽光発電設備の導入などにより順調に計画が進捗しています。2024年度からは国内2拠点の使用電力の100％を再生可能エネルギーとし、さらにGHG排出量を削減することを計画しています。

GHG排出量の推移につきましては、「GHG、エネルギー」をご参照ください。

上記目標の達成に向けて、省エネ活動の推進、創エネ設備の導入、再生可能エネルギーの活用などを通したGHG排出量削減への取り組みを着実に進めていきます。

太陽誘電グループでは、国際環境非営利団体であるCDP^※から気候変動対策や戦略、情報開示に優れた企業として、2023年に最高評価のAリスト企業に2年連続で選定されました。また、サプライチェーンにおけるエンゲージメントの取り組みが評価され、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」にも2年連続で選定されました。

2023年度のグループ全体の廃棄物発生量は、2022年度の26.3千tから25.7千tに減少しました（G1参照）。
廃棄物（有価物含む）の内訳は、廃プラスチック類、廃油、汚泥が大部分を占めています（G2参照）。
国内最終処分量は、2022年度の0.056千tから0千tになり、廃棄物リサイクル率は100％になりました（G3参照）。
海外最終処分量は、2022年度と同じ2.0千tとなりました（G4参照）。
引き続き廃棄物発生量を削減し、廃棄物の社内リサイクル率を高めるとともに、海外拠点における再資源化を強化していきます。

事業活動で排出した廃棄物は92％がリサイクルされ、社会の中で資源として再利用されていますが、太陽誘電グループの事業活動で再び利用する取り組みも推進しています。
事業活動で使用している溶剤で最も使用量の大きいA溶剤は、廃溶剤のリサイクルを行い、再生溶剤が使用量の41％を占めています。
また、電子部品の梱包として使用するリールは、厳しい品質チェックを行い、リユースしたリールを2％使用しています。

2023年度のグループ全体の水使用量は、2022年度の3,609千m³から3,764千m³に増加しました。内訳では、国内拠点が2022年度の1,400千m³から1,483千m³に増加、海外拠点が2022年度の2,209千m³から2,281千m³に増加しています（G5参照）。
取水量の内訳は、地方自治体の水道（または他の水道施設から）の取水が3,424千m³、淡水・地下水からの取水が340千m³となっています。
水のリサイクル量は713千m³でした。

太陽誘電グループでは、地球温暖化防止の取り組みのひとつとして、太陽光パネルの設置を進めています。2013年にグループ初となる本郷太陽光発電所を設置した後に他の拠点でも順次設置を進め、現在、国内・海外の10拠点で発電を行っています。

電子部品の表面処理を行う一部の工程では、生産プロセスの中で使用した化学物質を廃棄物として適切に処理しています。表面特性を高めるために必要な化学物質の使用方法の検証・見直しを行い、廃棄物を削減できました。
削減した廃棄物の排出量は133t/年でした。

電子部品をめっき処理する工程では、さまざまなプロセスで水を使用しています。生産プロセスを見直すとともに、水の投入量を検証・改善することで、水の使用量を削減できました。
削減した水は37,200t/年でした。

2008年度よりTAIYO YUDEN (PHILIPPINES)があるマクタン島に近いオランゴ島で、マングローブの苗を植えています。

2007年度より群馬県主催の企業参加の森林づくりに参画し、毎年同じ森で継続的に森林整備ボランティア活動を行っています。この森を「太陽の森」と名付け、県の職員の方々と協同で下草刈りや間伐作業を行っています。

アメリカザリガニは水生生物や水草など、日本の在来生物に影響を与えるため条件付特定外来生物に指定されています。新潟太陽誘電では、生物多様性保全活動の一環として毎年従業員と家族で駆除しています。また外来植物（ヒメジョオンなど）の駆除も行っています。

太陽誘電モバイルテクノロジーでは、ナラ枯れ^※1被害対策のナラ実生苗採取のボランティア活動を従業員と家族で実施しています。採取したナラの実生苗^※2は森林公園内にて育てられ、ナラ枯れ被害森林などに植林されます。